第一種電気工事士 過去問
令和6年度(2024年)下期
問32 (一般問題 問32)
問題文
この図に関する各問いに対して、答えを1つ選びなさい。
〔注〕図において、問いに直接関係のない部分等は、省略又は簡略化してある。
③に示す地中にケーブルを施設する場合、使用する材料と埋設深さの組合せとして、不適切なものは。
ただし、材料はJIS規格に適合するものとする。
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問題
第一種電気工事士試験 令和6年度(2024年)下期 問32(一般問題 問32) (訂正依頼・報告はこちら)
この図に関する各問いに対して、答えを1つ選びなさい。
〔注〕図において、問いに直接関係のない部分等は、省略又は簡略化してある。
③に示す地中にケーブルを施設する場合、使用する材料と埋設深さの組合せとして、不適切なものは。
ただし、材料はJIS規格に適合するものとする。
- ポリエチレン被覆鋼管 舗装下面から0.2m
- 硬質ポリ塩化ビニル電線管 舗装下面から0.3m
- 波付硬質合成樹脂管 舗装下面から0.6m
- コンクリートトラフ 舗装下面から1.2m
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この過去問の解説 (3件)
01
この問題は図中の③に示す地中にケーブルを施設する場合の使用材料と埋設深さの組合せとして不適切なものを選ぶということになります。
その為には、ケーブルを施設する場合の使用材料と埋設深さの組合せを正しく理解していることが求められます。
この選択肢は不正解です。
最低でも 0.3m以上 の埋設が必要。0.2mは浅すぎるので基準違反となります。
従ってこの選択肢が不適切です。
この選択肢は正解です。
ちょうど基準どおりで問題なしとなります。
この選択肢は正解です。
波付管(CD・PF管)は最低0.6mの埋設が必要で、条件を満たしています。
この選択肢は正解です。
トラフの埋設深さとして1.2m以上は妥当。構造上の保護もされます。
この問題を解くにあたり必要な注意事項を以下のようにまとめました。
電技解釈 第149条:
地中にケーブルを埋設する場合、使う管の種類に応じて、舗装面下からの最低埋設深さが定められています。
ポリエチレン被覆鋼管(PE鋼管)0.3m 以上となります。
硬質ポリ塩化ビニル電線管(VE管)0.3m 以上となります。
波付硬質合成樹脂管(CD・PF管など)0.6m 以上となります。
コンクリートトラフ1.2m 以上(または構造物保護)となります。
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02
この問題では、設置されるケーブルの種類や配置方法に関する記述の中で、不適切なものを選ぶことが求められています。ケーブルの設置には、使用する材料やその適切な配置が重要です。規格に従って、安全で信頼性の高い設置が求められます。
この記述は不適切です。
ポリエチレン被覆鋼管の補助下部から0.2mという長さは、設置基準に合致しないため不適切な選択となります。ケーブル設置において、適切な長さと条件での設置が求められます。
この記述は適切です。
複層ポリ塩ビ被覆鋼管は、一般的に使用される材料であり、適切に設置することが求められます。長さも問題なく、適切な設置基準に合致しています。
この記述は適切です。
鋼材保護塩ビ管は、ケーブルを保護するために使用される標準的な材料であり、適切に設置されています。長さも基準に合致しており、問題なく使用できます。
この記述は適切です。
コンクリートトラフはケーブルの設置において広く使用され、設置基準に適合しています。補助下部からの長さも問題なく、適切な施工方法です。
この問題では、ケーブル設置に関する不適切な記述を選ぶことが求められました。ケーブル設置時には、使用する材料や長さが規定に従っていることが重要です。設置基準に合致しない長さや材料を使用すると、設置が不適切となり、後のトラブルや安全性に問題が生じる可能性があります。適切な規定に基づいて、材料の選定と設置を行うことが大切です。
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03
地中電線路の埋設深さに関して、不適切な処置を判別する問題です。図から、 ③のケーブルは、構内の舗装した車道の下に埋められていることがわかります。
地中電線路の埋設深さについては、複数の基準が存在し複雑です。これは、主に、国土交通省と経済産業省が、それぞれの立場から基準を決めていることと、無電柱化の促進のために基準の緩和が行われていることによるものです。
本問に関連する基準として、まず、「電線、水管、ガス管又は下水道管を道路の地下に設ける場合における埋設の深さ等について」(平成11年3月31日建設省道政発第三十二号・道国発第五号、以下、建設省通知という)があります。この通知は、電線を車道の地下に設ける場合は、
としています。この「舗装の厚さに0.3mを加えた値」というのは、問題でいう「舗装下面から0.3m」と同じ意味です。後に、「電線を道路の地下に設ける場合における埋設の深さ等について」(平成28年2月22日国道利第17号・国道保第26号・国道交安第63号、以下、国交省通知という)は、措置の対象となる電線(管)の種類を指定した上で、埋設深さを舗装下面0.3mから舗装下面0.1mに緩和しました。
一方、電気設備の技術基準の解釈(20241004 保局第1号、以下、電技解釈という)は、第120条第4項において、地中電線路を直接埋設式により施設する場合、
としています。ここでいう「埋設深さ」については、明確な定義はありませんが、道路の表面から電線上部までの距離と解釈できます。
この処置は不適切です。舗装下面0.2mは建設省通知の0.3mの基準を満たしません。国交省通知の0.1mの基準は満たしますが、この通知が措置の対象とする電線管に、ポリエチレン被覆鋼管は含まれていません。
この処置は適切です。舗装下面0.3mは建設省通知の0.3mの基準を満たしています。また、硬質ポリ塩化ビニル電線管(JIS K 6741)は国交省通知の措置対象とされているので、国交省通知の 0.1m の基準も満たしています。
この処置は適切です。舗装下面0.6mは建設省通知の0.3mの基準を満たしています。
この処置は適切です。舗装下面1.2mは電技解釈第120条の埋設深さ1.2m以上の基準を満たしています。
地中電線路の施設方法は、暗きょ式、管路式、直接埋設式の3つがあります。JIS C 3653(電力用ケーブルの地中埋設の施工方法)の定義では、管路式は
直接埋設式は
とされています。
本解説では、管路式と思われる方法(ポリエチレン被覆鋼管、硬質ポリ塩化ビニル電線管、波付硬質合成樹脂管)については、建設省通知または国交省通知により、直接埋設式と思われる方法(コンクリートトラフ)については、電技解釈により、その是非を判断しました。
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