第一種電気工事士 過去問
令和4年度（2022年） 午後
問27 (一般問題 問27)

支持間隔は２ｍ以下である必要があります。また垂直の場合も６ｍ以下である必要があります。

ほかの配線などとの距離は15cm以上である必要があります。「以上」なので30cmでも大丈夫です。

接触防護措置として問題ありません。

衝撃などがある場合、管に収めて施設します。

支持間隔は2ｍ以下で、垂直の場合は６ｍ以下であるため誤りです。

15cm以上の離隔があれば問題ありません。

堅ろうな隔壁が接触防護措置にあたるため問題ありません。（電技3810-6）

耐火性はアーク発生時の焼延防止になります。

堅ろうな管が接触防護措置にあたるため問題ありません。（電技3810-6）

耐火性はアーク発生時の焼延防止になります。

この処置は不適切です。電技解釈は、

ケーブルを造営材の下面又は側面に沿って取り付ける場合は、電線の支持点間の距離を2m以下とすること(第164条第1項第三号)

と規定しています。この規定は低圧屋内配線のものですが、高圧の場合にも適用されます。よって、8mの間隔で支持することは適切ではありません。パイプシャフトはケーブル配線のための空間であり、ケーブルを支持する機能はありません。

この処置は適切です。電技解釈は、

高圧屋内配線が、他の高圧屋内配線、低圧屋内電線、管灯回路の配線、弱電流電線等又は水管、ガス管若しくはこれらに類するものと接近又は交差する場合は、次の各号のいずれかによること(第168条第2項)

とし、その1つの項目として、

高圧屋内配線と他の屋内電線等との離隔距離は、15cm以上であること（同項第一号)

としています。

この処置は適切です。電技解釈は、

高圧屋内配線が、他の高圧屋内配線、低圧屋内電線、管灯回路の配線、弱電流電線等又は水管、ガス管若しくはこれらに類するものと接近又は交差する場合は、次の各号のいずれかによること(第168条第2項)

とし、高圧屋内配線をケーブル工事により施設する場合の1つの方法として、

ケーブルと他の屋内電線等との間に耐火性のある堅ろうな隔壁を設けること(同項第二号イ)

としています。

この処置は適切です。電技解釈は、ケーブル工事による屋内配線について、

重量物の圧力又は著しい機械的衝撃を受けるおそれがある箇所に施設する電線には、適当な防護装置を設けること(第164条第1項第二号)

と規定しています。この規定は低圧屋内配線のものですが、高圧の場合にも適用されます。